マイホームを購入するタイミングは、人によって「きっかけ」が異なります。
しかし、いつ購入するのがベストなタイミングなのでしょうか。「収入が増えたタイミング？」
「結婚したとき？」
「子供が成長してから？」さまざまな意見があるなかで、自分に合ったタイミングがわからずに悩んでしまう人も多いかも知れません。20～30代の若年層でも、マイホームを手に入れることは十分可能です。
そこで今回は、
若い世代の人たちが住宅を購入するメリット・デメリットや意識すべきポイントを紹介します。
20～30代でマイホームを購入する5つのメリット
20～30代でマイホームを購入すると、以下5つのメリットを得られます。
- 住宅が資産として残る
- 長期ローンで返済額の負担を減らせる
- 住宅ローンを完済すれば居住費が少なくなる
- 内装や間取りを自由に決められる
- 団体信用生命保険に加入できる
無理のない予算での計画を考慮すべきではありますが、早期にマイホームを購入することで得られる利点にも注目してみましょう。
住宅が資産として残る
購入した住宅には、
自分の資産として残るメリットがあります。
住宅の土地を所有することで、将来的に売却や賃貸による現金化も可能です。たとえば、ローンを完済した30年後には、建物自体の価値が減少している可能性があります。
しかし、土地には不動産価値が残ります。また、持ち家の月々の支払いは、賃貸住宅の家賃よりも安くなるケースがほとんどです。
賃貸住宅に支払い続けた家賃は、自分の元へ戻ってきません。しかし、持ち家の場合は、その支払いが自分の資産に変わります。
さらに、将来的には子どもへの相続も可能です。長期的に考えれば、家族の財産として経済的なメリットにもつながります。
長期ローンで返済額の負担を減らせる
20～30代の若いうちに住宅ローンを組むと、
最長35年間の長期返済プランを利用できます。
定年を迎えるまで返済に時間をかけられるので、毎月の返済額を低く抑えられるのがメリットです。仮に40代でローンを組んだ場合には、定年までの返済期間が約25年に短縮されます。
月々の返済額が増えてしまうため、経済的な負担への考慮が必要です。とくに家庭を持ち始める時期や子どもの教育費がかかる時期にローンを組む場合は、返済額の大きさが家計に大きな影響を及ぼします。
自分のライフプランに合った資金計画を立てるためには、若いうちに長期ローンを検討するのも大切です。
住宅ローンを完済すれば居住費が少なくなる
住宅ローンの返済が完了すれば、家賃を支払う必要がなくなります。
家賃による経済的な負担が軽減するため、
年齢を重ねても安心して住み続けられるのが魅力です。住宅ローンを組む際には、基本的に完済のタイミングを定年に合わせる計画が立てられます。
若いうちにマイホームを購入し、ローンを返済することで、定年後の居住費の心配を減らそうと考えるのが一般的です。さらに、将来に万が一の事態が起きた場合でも、住宅ローンの支払いが終わっていれば安心して対処できます。
住宅ローンの完済後には居住費の負担が大幅に減るため、経済的な安定を図るためにも、早い段階でローンを組んで計画的に返済を進めるのが重要です。
内装や間取りを自由に決められる
マイホームを新築する魅力には、自分の好みに合わせて
間取りや内装を設計できる自由度の高さもあります。
たとえば、子どもの成長に合わせて部屋を配置したり、家族構成に合わせてバリアフリーの設計にしたりすることも可能です。さらに、書斎や防音室のように、趣味を楽しむための部屋も自由に設計できます。
ライフステージの変化に対応しながら、家族全員が快適に過ごせる空間をカスタマイズしやすいのもマイホームのメリットです。一方で賃貸住宅の場合は、壁紙の変更や作り付けの家具設置であれば許可される場合もあります。
しかし、基本的には退去時に原状復帰が求められるため、自由度に限りがあります。
団体信用生命保険に加入できる
住宅ローンをの借り入れ条件には、一般的に団体信用生命保険への加入が含まれます。
団体信用生命保険とは、契約者が死亡または高度障がい状態になった場合に、残りのローンが保険で支払われる仕組みです。一般的な住宅ローンは、最長で35年と長期にわたって返済プランが設定されます。
住宅ローンの契約者が返済中に万が一の事態に陥る可能性もあるため、団体信用生命保険によるサポートがあると安心です。もしものことがあっても、
遺された家族がマイホームを失うことなく、返済の負担もかかりません。
将来的に安心して生活を続けるためにも、とくに新築住宅を購入する人にとって重要な保険です。
20～30代でマイホームを購入する5つのデメリット
20～30代でマイホームを購入することには、以下5つのデメリットもあります。
- 気軽に引っ越せなくなる
- 住宅ローンの利息が負担になる
- 購入後も住宅維持の費用がかかる
- 収入次第では融資額が低くなる
- 予算次第では希望のカスタマイズを実現できない
自身のライフスタイルや購入するタイミング次第では、デメリットによる負担を感じる可能性もあります。
デメリットが自分に合っていないと感じる場合は、賃貸住宅も検討してみましょう。
気軽に引っ越せなくなる
マイホームを購入すると、
気軽に引っ越せなくなるデメリットがあります。
とくに転勤や家族構成の変化など、引っ越しを検討すべきタイミングに行動しづらいのが不便です。住宅ローンは、基本的には「その物件に住む前提」でローンを組みます。
ローンが完済していない状態では、住宅を空けることも他人に貸し出すことも容易ではありません。さらに、新たな引っ越し先の家賃と現在の住宅ローンの支払いが重なってしまうと、生活に使える予算を圧迫してしまうリスクもあります。
賃貸住宅とは異なり、気軽に住み替えるのは困難です。転勤や転職などのやむを得ない理由で、引っ越しが必要になるケースも少なくありません。
マイホームを購入する際には、ライフスタイルや将来的な変化を見越して慎重に検討しましょう。
住宅ローンの利息が負担になる
住宅ローンの返済計画によっては、利息が負担になる場合もあります。
とくに住宅ローンは、
返済期間が長いほど支払う利息が増えます。住宅ローンを組むときには、想定外に出費に対応できる範囲で返済計画を立てるのがポイントです。
家族構成の変化で生活費や教育費が増えたり、転職によって収入が変化したりすることも考えられます。月々の返済額を低く抑えるほどに返済期間が長くなるため、総返済額による利息の負担が増加します。
長期的な返済が求められるので、安定した収入だけでなく他用途の出費を節約する配慮も必要です。毎月の返済額を少なめに設定したい場合には、収入が増えたタイミングに繰り上げ返済するなど、柔軟な返済計画を立てましょう。
購入後も住宅維持の費用がかかる
マイホームを購入する場合には、以下のような
住宅ローン以外の維持・管理費用も考慮する必要があります。
- 各種保険料（団体信用生命保険や火災保険など）
- 各種税金（固定資産税や都市計画税など）
- 住宅の維持費（修繕費やリフォーム費用など）
保険料や税金は、毎年の支払いが求められる費用です。
とくに家財保険や地震保険など、災害時の補償範囲を広げる任意保険に加入するほど保険料の負担が増加します。さらに、住宅に長年住んでいると、外壁の修繕やリフォーム費用も発生します。
自然災害によって発生する修繕は自己負担が求められるため、計画的に貯金しながら定期メンテナンスを心がけるのも重要です。
収入次第では融資額が低くなる
住宅ローンの融資は、契約者自身の収入によって限度額が設定されています。
そのため、収入によっては、融資額が
希望額よりも低く設定されるケースも少なくありません。融資に限度額が設けられているのは、申込者の返済能力に見合った借入を実現するためです。
金融機関にも住宅ローンが原因で返済が遅延したり、借金の負担を抱えてしまうリスクを避ける義務があります。納得できる住宅を購入するためには、自分自身の収入と希望する住宅とのバランスを見極め、無理のない範囲で返済計画を立てるのが大切です。
予算次第では希望のカスタマイズを実現できない
住宅購入に充てられる予算が少ないと、
希望するカスタマイズを実現できない可能性が高まります。
とくに融資の限度額が希望より低く設定されてしまうと、住宅の間取りや設備に妥協せざるを得ません。とはいえ、間取りを増やしたり住宅設備のグレードを上げたりすれば、住宅にかかる費用が大幅に増えるリスクも考慮すべきです。
そのため、自分自身の収入と融資可能額を正確に把握したうえで、納得できる妥協点を見つけることも重要です。住宅ローンを提供する金融機関では、ホームページにて「新規借り入れのシミュレーション」を実施できます。
融資可能額の目安を把握できるので、事前にチェックしておきましょう。
20～30代が住宅購入で意識したい3つのポイント
20～30代の若い世代が住宅を購入するなら、意識しておきたい3つのポイントがあります。
- 堅実な返済計画を立てる
- 妥協点を見つける
- 悩んだときは相談する
マイホームの購入は、多くの人にとって一生に一度の大きな決断です。
ときには相談することも検討しながら、慎重な計画を立てましょう。
堅実な返済計画を立てる
住宅や土地の理想を実現するには、
堅実な返済計画を立てることが重要です。
現実的な固定費や子どもにかかる費用など、毎月の支出をしっかりと把握する必要があります。無理のない返済計画を立てるためには、まず自分の収入と支出を正確に見積もることがスタートです。
自分自身が、どの程度の金額であれば「負担なく返済できるか」を明確にしておきましょう。また、自分自身では判断しにくい不明点や疑問点が残る場合は、ファイナンシャルプランナーに相談するのも有効な手段です。
専門家のアドバイスを受けることで、より具体的かつ現実的な計画を設定できます。
妥協点を見つける
できることなら理想の住宅を手に入れたいと思いたいところです。
しかし、マイホームにすべての希望を反映するのは、現実的に難しさを感じてしまいます。そのため、
予算内で妥協点を見つけることが重要です。まずは、立地や住宅設備、外観など、重要視したい要素の優先順位を付けましょう。
すべての希望を叶えるのではなく、マイホームに必須かどうかを明確に区分する必要があります。とくに設備や内装であれば、建築後にリフォームできる場合もあります。
初期費用を抑えておいて、資金に余裕ができたタイミングで増設するのも賢い選択肢です。
悩んだときは相談する
初めての住宅購入で不安を感じる場合は、身近な人に相談してみましょう。
とくに
マイホームを購入した経験のある家族や友人がいれば、購入時の体験談を気軽に相談できます。さらに、家族であれば、将来的な相続やリフォームについても話し合いが可能です。
生活にかかわる将来的な話題は、早めに対処しておくことでスムーズに計画を立てられます。また、不動産会社や金融機関など、
専門家に相談することも重要です。
不動産会社であれば、物件や建築にかかわる最新情報や的確なアドバイスを提供してくれます。住宅ローンの利用に不安があるなら、金融機関への相談も欠かせません。
事前審査を依頼すれば、自分に適したローンや返済プランを把握できます。
マイホーム購入を計画しながらライフプランを描いてみよう！
今回紹介したように住宅の購入には、さまざまなメリット・デメリットがあります。とくに20〜30代の若い世代が検討する場合には、
早期にローンを組むことの影響を考慮するのが大切です。マイホームを手に入れるためには、住宅ローンの利用が欠かせません。
経済的な負担の少ないライフプランを描くのであれば、早めにローン計画を立てるのが効果的です。将来を快適に過ごすためにも、若いうちに夢のマイホームを手に入れてみるのも良いのではないでしょうか。
