収入に応じて無理のない住宅ローンを組みたい。
けれど、まずなにをどう計算すれば良いんだろう。
住宅ローンを組んでみたけど返済が苦しくなった!なんてならないように
余裕をもって資金計画を立てたいけど、どんなことに注意したら良い?
など、マイホームの資金計画の立て方については不安や疑問がつきものですよね。この記事では不動産を購入するときの資金計画に必要な
・マイホームの購入予算を決めるのに実践したい3つのこと
・住宅ローンについて考え始めたら、押さえておきたい知識
・住宅ローンを選ぶときの注意点2つ
・住宅ローンでありがちな失敗談
についてまとめました。
この記事を読んで、マイホームの資金計画に必要な知識を一緒に学んでいきましょう!
不動産(マイホーム)の購入予算を決定するために実践したい3つのこと
まずは将来のライフプランを立てたり、現時点の貯金や支出を把握したりすることから始めてみましょう。
すると自分がマイホームにあてることができる金額を算出する方法がみえてきますよ!
①将来のライフプランとそれにかかる費用を書き出してみる
まずはじめに、自分や家族の将来のライフプランを具体的に書き出してみましょう。
結婚や出産、子供は何人欲しいのか、その子供にかかる教育費、老後の生活費、病気などのライフイベントごとの必要資金を把握することは、不動産購入にとって非常に大切なことです。
詳しく将来にかかる資金を考えることで、資金計画が立てやすくなりますし、ライフプランを見越して資金計画をすることで、無理のない不動産購入ができるようになります。
②頭金はいくら準備できるのか計算してみる
頭金とは、住宅ローンを借りる際に最初に支払う一部の金額のことです。
頭金を設定することでローン借入額を減らし、月々の返済負担を軽減できます。
自分が現在どれだけの貯金があるのか、そして現在の支出はいくらなのかは把握していますか?
もし現在の貯金や支出を把握していない場合は、そこから知っていきましょう。
その後、将来の支出や収入予定も考慮に入れて、現実的な頭金の額を設定することが大切です。
頭金を貯金から出したあと貯金がすっからかんになってしまうと、突然の病気や失業で貯金が必要になった時に困ってしまいます。
そうならないよう緊急時の生活予備資金も数か月分は確保しておきましょう。
③無理なく月々にローン返済できる金額はいくらか、具体的な数字を出してみる
頭金を差し引いた額で、自分にとって無理のない月々のローン返済額を把握するための返済シミュレーションを行いましょう。
返済負担率は手取り収入の30%以下が望ましいと言われています。
手取りの収入額から生活費を差し引き、残りの金額でローン返済がどれだけ可能かを具体的な数字で見積もります。
返済期間を長く設定しすぎると総返済額が増えてしまうため、60歳の定年退職するまでなど可能な範囲で短く設定してみましょう。
これをいくつかのパターンでシュミレーションしてみることにより、不動産購入の資金計画がより現実的になります。
住宅ローンを考え始めたら押さえておきたい知識
住宅ローンを検討する際には、いくつかの基本的な知識を押さえておくと、より資金計画をしっかり立てることができます。
ここでは金利の種類や支払い方法、保険や控除など住宅ローンに関する基本的な知識をいくつか紹介します。
返済金額に金利タイプは固定と変動がある
住宅ローンの金利タイプには、「固定金利」と「変動金利」があります。
固定金利は、借り入れ時に決定した金利が返済期間中ずっと変わらないため将来的な金利変動リスクを避けることができます。
一方、変動金利は市場の金利動向によって定期的に金利が見直されるため、経済の動きによって月々の返済金額が増減します。
どちらの金利タイプが自分に合っているかは、現在の家計状況や今後の収入予測を考慮して選択してくださいね。
支払い方法にはボーナス払いや収入合算というワザもある
住宅ローンの返済方法には、毎月同じ金額を支払う方法以外にも様々な支払い方法の種類があります。
例えば「ボーナス払い」は、年に数回のボーナス時に多めの返済を行うことでローンの総額を減らす効果があります。
また、夫婦や親子で住宅ローンを組む「収入合算」という方法もあります。
これは、複数の収入を合算して返済能力を高め、より大きな金額の住宅ローンを組むことができる方法です。
不動産購入に際しては、こうした柔軟な支払い方法を活用することで、資金計画に余裕を持たせることができます。
団体信用生命保険はご存じですか?
住宅ローンを利用する際、多くの場合「団体信用生命保険」に加入することが義務付けられています。
この保険はローンを借り入れた方が死亡または高度障害状態になった場合、残りのローンを保険金で一括返済するものです。
つまり、万が一の際にも遺族が住宅ローンの返済を心配する必要がなくなるのです。
この保険があることで、家族の生活を守る安心感が得られます。
住宅ローン控除のこと
住宅ローンを組む際には「住宅ローン控除」を活用して税金を節約することができます。
この制度は年間の住宅ローン残高の一定割合を所得税から控除できるもので、最大で13年間にわたり適用されます。
適用条件は厳密に定められているため事前に確認が必要ですが、適用されれば大きなメリットがあります。
資金計画を立てる際には、これらの控除制度も考慮に入れることで、総返済額を抑えることができます。
住宅ローンを選ぶときの注意点2つ
住宅ローンを選ぶ際には、お金の動きや条件をしっかりと理解することが非常に重要です。
特に不動産購入時の資金計画は、未来のお財布事情にも影響を及ぼすため、慎重に進める必要があります。
不動産購入にあたって、住まいに関する諸費用や付帯費用など、予想外の出費が発生することも考慮に入れておくと良いでしょう。
必ず複数の金融機関で比較する
不動産購入時には数多くの金融機関が提供する住宅ローンを比較することが、資金計画を立てるうえでとても大切です。
各金融機関は、それぞれ異なる金利や手数料を設定しています。
そのため、はじめから一つの金融機関に絞るのはリスクが高いとも言えます。
ほんの少しの金利しか変わらないから…と思っても、長期的にみると数百万円の差がでることもあります。
また、金利が低くても手数料が高い場合もあります。
インターネットでの比較サイトも参考にしながら、少なくとも3〜4つの金融機関で比較検討するようにしましょう。
付帯工事費用についても把握しておく
住宅ローンを選ぶ際には、付帯工事費用についてもあらかじめ見積もっておきましょう。
付帯工事費用には、外構工事やインテリア工事、修繕工事の費用などが含まれます。
新築であっても、住み始めてから発生する修繕費や追加の設備費用が必要になることもあります。
資金計画を立てる際には、こうした付帯費用も含めて見積もりを行っておくと、将来の急な出費に対する不安も少なくなりますね。
【あなたは気を付けて】住宅ローンあるあるな失敗談を紹介
住宅ローンは不動産購入の大事なステップですが、資金計画の甘さから思わぬ失敗をすることもあります。
ここでは、具体的な失敗談を紹介し、あなたの資金計画が失敗しないよう、注意点をお伝えします。
賃貸の家賃と同額のローンを組んだらまさかの…!
多くの人が、現在の賃貸の家賃と同額の住宅ローンを組むことを考えます。
しかし、これは大変な落とし穴です。
住宅ローンは家賃以外にも固定資産税やメンテナンス費用など、追加のコストが発生します。
そのため、ローンが支払いきれなくなるリスクがあります。
家賃と同額のローンを組んだ後、予期せぬ出費で家計が圧迫され、結果として価値の落ちた不動産を手放さざるをえなくなった…ということがないよう、不動産購入では資金計画をしっかり立て、総コストを考えるようにしましょう。
ボーナス払いに頼ったら大変な目に…!
ボーナス払いを前提にした住宅ローンも危険です。
ボーナスをあてにしてローンを組んだものの、会社の業績悪化によりボーナスが激減。となると結果、月々の支払いがきつくなり生活も苦しくなってしまいます。
ボーナスを期待しすぎると、予測が外れたときのダメージが大きいです。
不動産購入の際にはボーナスに頼りすぎず、確実に支払える月々の返済額を基準に資金計画を立てることを心がけましょう。
金利選択を適当にしたら…!
金利選択も慎重に決定したい大切なポイントです。
固定金利と変動金利の違いをよく理解せずに適当に選んでしまった結果、大変な目に遭うことがあります。
最初の数年間の支払いが低いからと変動金利を選んだものの、その後金利が上がり毎月の支払いが増加して経済的に逼迫するという事態になることもあります。
金利の動向をこまめにチェックし、自身の状況に合った金利プランを選ぶようにしましょう。
まとめ
いかがでしたでしょうか。
不動産購入の資金計画を行うにあたり、まずは将来のライフプランとその費用を明確にして頭金の計算や返済シュミレーションをしてみましょう。
住宅ローンについての基本的な知識や注意点も今後の資金計画にぜひ活用してみてください。
それでも大きなお金を動かす住宅ローンは不安がつきものだと思います。専門家のアドバイスを受けながら、無理のない資金計画を慎重に立てて素敵なマイホームライフを過ごしてくださいね!