よし！夢のマイホームをついに買おう！
でもまずはじめに何から始めたら良いんだろう？
ついにマイホームを買うときが来たわ！
でも実際にはどんな費用や税金がかかるの？
・不動産の購入前に知っておきたい知識 ・不動産を実際に購入するまでの具体的なステップ ・不動産購入前にかならず押さえておきたい注意点 ・不動産を購入する時に必要な主な費用 ・不動産を購入するとかかる税金
を紹介しています。 この記事を読んで、不動産を購入する流れや注意点、かかるお金について一緒に把握していきましょう！不動産購入をする前に知っておきたい知識
不動産購入には「売主物件」と「仲介物件」という2種類の販売形態が存在し、それぞれの特徴とメリット・デメリットを理解することが、適切な物件選びに役立ちます。
「売主物件」は仲介業者を挟まずに購入するため、仲介手数料がかからずスムーズに購入手続きを進められます。
一方で、「仲介物件」は不動産会社が売主と買主の間に入り、手厚いサポートを提供してくれますが、仲介手数料が発生する点が特徴です。不動産購入を決めたらこう動こう！購入までの流れを各ステップごとに解説
特に初めて不動産を購入する場合、何から始めたら良いのか迷うことも多いですよね。
ここで不動産購入の流れに必要な手順をしっかりと確認し、準備を整えましょう。①購入したい家の希望条件を出す
まずは、自分がどのような不動産を購入したいのか、希望条件を洗い出しましょう。 戸建住宅かマンションか、立地条件、間取り、予算、築年数などを考慮し、条件に優先順位をつけることが大切です。 希望条件を具体的に出すことで、その後の物件探しや資金計画がスムーズに進むでしょう。②資金計画を立ててみる
次に、購入のための資金計画を立てます。 資金計画は、物件購入に必要な総額を把握し、どのように資金を調達するかを決めるプロセスです。 貯蓄や住宅ローンをどう活用するか、無理のない返済計画を設定することが重要です。 頭金の準備や購入後の維持費も考慮に入れて、将来的な収支バランスを見ながら計画を立てましょう。③物件を探しにいく
資金計画が整ったら、希望条件に合った物件を探します。 インターネットでの検索や不動産会社への訪問など様々な方法がありますが、物件選びでは現地に足を運び、自分の目で確かめることが重要です。 写真や間取り図だけでは分からない部分をしっかり確認し、納得できる物件を見つけましょう。④購入の申し込みをする
気に入った物件が見つかったら、購入申し込みを行います。 不動産会社に対して購入意志を示す「不動産購入申込書」を提出します。 この段階では契約ではなく、購入の意向を伝えるもので、キャンセルが可能です。 申込後は、売主からの確認や条件交渉などが進められます。⑤住宅ローンの事前審査を受ける
購入の申し込み後、住宅ローンの事前審査を受けます。 事前審査は、申請者の信用情報や返済能力を簡易的に確認するプロセスで、正式なローン契約前に行われます。 この審査によって、ローンが組めるかどうか、借入可能金額が明確になります。 必要書類を準備し、スムーズに審査を進めましょう。⑥契約内容を確認し契約をする
住宅ローンの事前審査が通ったら、契約内容をしっかり確認します。 宅地建物取引士からの重要事項説明を受け、契約書の内容を自分でも確認しましょう。 登記事項証明や関連法規についてもチェックし、問題がなければ契約に進みます。 この段階で手付金を支払い、正式な売買契約が成立します。⑦住宅ローンを契約する
売買契約が成立した後、本審査を経て住宅ローンの契約を行います。 本審査では、健康状態や勤続年数、物件の担保評価などが厳しくチェックされます。 1〜2週間の審査期間を見込み、必要書類を事前に揃えておくことが重要です。 審査に通過すれば、正式にローン契約が結ばれます。⑧引き渡し
最後に、契約済みの物件の引き渡しが行われます。 司法書士による所有権移転登記や所有権保存登記が完了し、物件の所有権が購入者に移ります。不動産購入の前に必ず押さえておきたい注意点は３つ
ここでは、不動産購入の際に必ず押さえておきたい注意点を３つ紹介します。たった１回の内見で購入を決めないで！
たった一度の内見だけで購入を決めてしまうのは非常にリスクが高いものです。 昼間と夜では周辺の雰囲気が異なることがあり、物件周辺の治安や騒音なども気になる要素です。 また、天候による物件の状態の変化も見逃せません。 平日と休日、朝昼夜、雨の日と晴れの日など、異なる条件で複数回内見することで、物件の真の姿を確認しましょう。購入希望の土地をハザードマップで確認しましょう！
検討している物件の土地が自然災害に対して安全かどうかをハザードマップで予め必ずチェックしましょう。 ハザードマップは、地震や水害などの災害発生時に危険とされるエリアを示した地図です。 市区町村の窓口やインターネットのポータルサイトで簡単に確認できます。 いざという時に家族の安全を守るためにも、事前にハザードマップで確認し、リスクの少ない土地を選びましょう。その家、建物の耐震性は大丈夫？
日本は地震大国であり、建物の耐震性には十分な注意が必要です。 特に中古物件を購入する際、その建物の耐震基準が旧耐震基準（1981年6月以前）で建てられていた場合、現在の耐震基準を満たしていまえせん。 新耐震基準（1981年6月以降）さらに厳格な2000年基準もあり、これに適合する建物であれば一層安心です。【気になるお金の話①】不動産を購入する時にかかる主な費用は？
不動産購入には、土地や建物の価格だけでなく、さまざまな諸費用が発生します。
ここでは、不動産を購入する際にかかる主な費用として、以下の5つについて説明します。仲介手数料
不動産を売買する際に依頼を受けた不動産会社に支払う報酬が仲介手数料です。 仲介手数料は、取引が成立した際にのみ発生する成功報酬であり、仮に取引が成立しなかった場合は支払う必要はありません。 宅地建物取引業法に基づき、仲介手数料の上限が定められているので、その点にも留意が必要です。住宅ローン手数料
住宅ローンを利用する際に支払う手数料です。 具体的には、融資手数料、保証会社手数料、ローン保証手数料、団体信用保険手数料などが含まれます。登記費用
不動産を購入した場合、その所有権を公に証明するための登記手続きにかかる費用が登記費用です。 主な内訳は、司法書士や土地家屋調査士に依頼する際の依頼料や登録免許税です。 専門知識が必要となるため専門家に依頼するのが一般的です。手付金
手付金とは、不動産の売買契約時に売主に対して買主が支払うお金です。 通常、物件価格の5〜10％程度が相場となります。 手付金は契約成立後、返金されないことやキャンセル時の取り扱いにも注意が必要です。 買主の都合によるキャンセルでは返金されず、売主の都合によるキャンセルでは倍額返金されます。修繕積立金（マンションを購入する方)
マンションを購入する場合、毎月の修繕積立金が必要です。 これは、建物の大規模修繕や設備の修理などに使われるための資金です。 修繕積立金は物件の購入時だけでなく、住んでいる間は継続して支払いが求められます。【気になるお金の話②】不動産を購入するとかかる税金は？
不動産購入時には、諸費用の他に税金も考慮に入れなければなりません。
ここでは、不動産購入時にかかる主な税金として、以下の4つを解説します。印紙税
印紙税は、不動産売買契約やローン契約などを行う際に作成される契約書に課される税金です。 契約書に貼られた印紙によって納付されます。 契約金額に応じて印紙税額が変動するため、取引金額が大きいほど印紙税額も高くなります。登録免許税
登記手続きに必要な税金が登録免許税です。 税金の金額は土地や建物の評価額に税率を掛けることで決まります。 住宅ローンを借りる際にも課税され、金融機関が抵当権を設定するための登記が必要となります。不動産取得税
不動産取得税は、新たに不動産を取得した際に支払う地方税です。 納付先は物件が所在する都道府県で、納税通知書が送付されます。 土地や建物の固定資産税評価額に税率を掛けて計算され、取得後に一度だけ納税する必要があります。消費税
不動産の売買においても消費税が課税されますが、土地は非課税であるため、消費税は建物部分に対してのみ課されます。 また、仲介手数料や司法書士への報酬なども課税対象となります。 消費税は契約締結時や物件引き渡し時に発生します。まとめ
不動産を購入をするまでの流れを把握し、注意点や必要なお金の知識も把握できたら、ここから慎重に進めていきましょう。希望のマイホームを手に入れて、素敵な毎日を過ごしてくださいね！
